敵にも味方にもなるキーパーソン

ドローン空撮の宿命

国交省許可を持って航空法を守ったとしても、飛ばされる側の立場にある者が許可しなければドローンは飛ばせません。

ドローンとはそういうものです。

しかし、遠方の観光地での空撮は、地元のルールも知らず土地勘も全くなく、頼れる先が役所等の行政機関だけとなりがちです。

見知らぬ土地でのドローン飛行の宿命、とも言えますが・・・。

観光協会は中立的な立場

日本の観光地のどこにでもある「観光協会」の中には、最近徐々にドローン空撮の「地元ルール」を定めているところが出始めています。

今や観光協会という存在は、ドローンで撮影される観光地にとっての利点をよく理解している一方、土地の事情や気候にも通じていて、住民や他の観光客の生の苦情も耳に入る立場です。

条例等で規制している行政機関とはまた違った「最もドローンの飛行現場に近い半公的で中立的な立場」と言えます。

実際にあった出来事

これは実際にあった出来事です。

あるダムを空撮する為に、ダム管理事務所にも管轄の役所にも事前に許可を得て、当日いざ飛ばそうとして人口湖のボート乗り場から出動しようとした・・・まさにその時の出来事です。

乗り場の管理人さんが慌てて止めに入りました。

「聞いていない。今日ドローンが飛ぶことを観光のお客さんたちに何も伝えていない。警察に通報する人もいるかもしれない。お客さんに墜落してケガでもさせたらどうする」

正式に許可をもらっていることを何度訴えても、聞いていない・・・の一点張りだったそうです。

最終的には折れてもらったそうですが、この間、一時間のロス・・・。

観光協会が経営する貸しボート屋でした。

問合せフォームを使う

電話でもいいですが、最も効果的なのは現地の協会のサイトに設置されている「問合せフォーム」を活用して、具体的な飛行計画(飛行日時・場所等)を記載し、飛行の可否や地元ルールを教えてもらうよう、あらかじめメールを送ってお願いすることです。

そうしておけば、言った言わないのトラブルも起こらず、先方にとって調べる時間もできて、突然の電話よりもより正確なフィードバックをしてくれます。

そうすれば、結果として正確な情報が取得でき、その後の手続きも円滑に進むでしょう。

観光サイトは熟読

観光サイトは準備段階からじっくり見ておくことをお勧めします。

偶然に掘り出し物が見つかったり、ご当地の自慢どころが判るから・・・ということではなく、ドローンに関する「ルール」を見落とさない為です。

逆に最近は、積極的にドローン空撮を奨励しているような観光地も出てきています。

以下に、観光協会のリストと協会毎の観光サイトを掲載しました。

飛行計画にご活用ください。