観光協会を頼る

ドローン空撮の宿命

国交省許可を持って航空法を守ったとしても、飛ばされる側の立場にある者が許可しなければドローンは飛ばせません。

ドローンとはそういうものです。

しかし、遠方の観光地での空撮は、地元のルールも知らず土地勘も全くなく、頼れる先が役所等の行政機関だけとなりがちです。

それは仕方ないことでしょう。

観光協会は色々知っている

観光地にはどこにでもある、いわゆる「観光協会」には、最近徐々にドローン空撮の「地元ルール」を定めているところが出始めているようです。

土地の事情や気候にも通じていて、また住民や他の観光客の生の苦情も耳に入る立場なので、条例等で規制している行政機関とはまた違った「最も飛行現場に近い半公的な立場」と言えます。

問合せフォームを使う

電話でもいいですが、協会のサイトに設置されている「問合せフォーム」を活用して、具体的な飛行計画(飛行日時・場所等)を記載し、飛行の可否や地元ルールを教えてもらうよう、あらかじめメールを送ってお願いしましょう。

そうしておけば、突然の電話よりも先方にとって調べる時間もできて、より正確なフィードバックをしてくれます。

正確な情報が取得でき、その後の手続きも円滑に進むでしょう。

ご当地の観光サイトも掲載

観光サイトは準備段階からじっくり見ておくことをお勧めします。

偶然に掘り出し物が見つかったり、ご当地の自慢どころが判るからです。

ドローンに関しても、「ルール」のみが前面に出ていると思われがちですが、中には積極的にドローン飛行を奨励しているような観光地も出てきています。

以下に、観光協会のリストと協会毎の観光サイトを掲載しました。